月刊保険診療にて医療機関のコロナ対策の記事を執筆しました

こんにちは。

「医療経営　中村税理士事務所」の中村祐介です。

株式会社医学通信社様が発刊する「月刊保険診療」は皆様よくご存知かと思います。

1971年に創刊され保険医や保険医療機関に従事する医療事務従事者などに向けた医療総合誌です。

経営管理・医療事務・診療報酬請求・医学知識などに関する解説記事や論評などが幅広く掲載されています。

私が約20年前、新卒で入社した税理士法人では会社として定期購読していて、「周りの先輩に追い付かなければ」と必死の思いでかじり付くように読んでいました。

その後、独立開業する直前の税理士法人でも定期購読しており、医療機関に従事する皆様のみならず、医療経営に専門特化した税理士の間でも大変お世話になっている雑誌といえます。

さて、そんな「月刊保険診療2021年5月号」において、「コロナと医療機関経営の改善」というテーマで原稿執筆のご依頼を頂きました。

今なお新型コロナウイルス感染症が猛威を振るい、医療機関及び医療経営を疲弊させています。

そこで、苦境に陥った医療機関経営の立て直しについて、具体的方策を示すというご依頼趣旨になっています。

医療機関向けの補助金の活用、支援金等の取得

２つのテーマをご依頼頂きましたが、ひとつ目が「医療機関向けの補助金」についてです。

補助金や支援金は各種存在しますが、医療機関では申請できないものが多く、馴染みが薄いのが実情です。

また、医療機関でも申請できるものであっても、拡大していく新型コロナウイルスの影響で、改正や期限の延長等、次々と内容が変化しています。

そこで今回は、医療機関向けの補助金を申請期限ごとに分けて分類し、今からでも申請できる補助金をピックアップ。

それらの補助金を個別解説していくことで、申請に向けて情報の整理ができる内容となっております。

※主なトッピクス

◯補助金や支援金の申請期限

◯今後、適用を申請すべき補助金や支援金等とは

もうひとつご依頼頂いたテーマが、「資金繰りと資産運用」です。

上記の補助金申請も資金繰り改善策の一例ですが、このコロナ禍において資金繰りの重要性が増している医療機関が多いと思います。

そこで今回は、資金繰り改善策を「入金増加策」と「出金減少策」に分けて整理をし、個別に解説を加えることで、ご自身の医療機関で実行すべき改善策が明確になるようにしました。

こうすることで、「まだ実行できる改善策はないか」、「実行してきた改善策に偏りはないか」という確認ができる内容になっております。

※主なトピックス

◯資金繰りの改善策はたくさんある

◯資産運用の改善策とは

今回の「月刊　保険診療2021年5月号」では、コロナ禍と医療機関の現実として特集が組まれ、私の２本の記事以外にも「医療体制と医療機関をどう立て直すか」等、コロナ禍で考えるべき前向きな記事が掲載されています。

ぜひ、ご覧ください。

HPはこちらです。

※医療機関向けの補助金の記事は過去のこのブログでも解説していますので、こちらも併せてご確認ください。