コロナ禍における資金計画と資金調達という記事が医療専門誌に掲載されました。

こんにちは。

「医療経営　中村税理士事務所」の中村祐介です。

このたび、日本医療企画様からご依頼を頂きまして、「月刊　医療経営士９月号」にて「コロナ禍における資金計画と資金調達」と題して、記事を掲載して頂きました。

内容は、このコロナ禍の状況で厳しさを増す医療機関にとって、要とも言える「資金計画」と「資金調達」です。

従来からこの2つは重要なものでしたが、厳しい経営環境の中、これまでの知識では対応しきれなくなっています。

そこでこのコロナ特有の資金計画の立て方と資金計画立案のコツについて、まとめてあります。

さらに、資金調達についても、従来は銀行等の金融機関のみが選択肢でしたが、コロナ対策特有の各種支援策も生まれ、この「各種支援策をきっちり使いこなすことができるか」ということが経営の分岐点となっています。

その各種支援策の中から医療機関が使えるものを一覧表にまとめ、特に「家賃支援給付金」と「固定資産税の免除・軽減」をピックアップし、詳細に解説をしています。

これを読めば、各種支援策を完全網羅し、きちんと収支がプラスとなる資金計画を立案することができるようになるはずです。

私の記事以外にも「対話力」を切り口に、このコロナ禍を乗り越える方法が掲載されています。

ぜひ、ご覧ください！